マンションの売却時期、売るならオリンピックの前?後?

マンションの売却時期はオリンピックの前?後?

今回はマンションの売却時期について、売るならオリンピックの前と後のどちらがいいのかお話ししてみたいと思います。

何年かのうちにマンションを売却しようと思っているけれど、どのタイミングで売りに出すのがいいのか判断しかねている方は、是非、参考になさって下さいね。

一般論としては当然、オリンピック前

マンションを売却する時期は一般論としては当然、オリンピック前がいいです。

オリンピック前は、景気がよくなり、相対的に物価が上昇します。

それにつれてマンションの売却相場価格も、どんどん上がっていきますからね。

さらに海外の投資家たちの注目も集まりますので、人気に高いエリアでは軽いバブル状態になることも考えられます。

(既に軽いバブル状態になっている地域もあるようです。)

ですので、事情が許すのであれば、なるべくオリンピック前に売り抜けてしまいましょう。

なお、諸事情からどうしてもオリンピック前に売却することが難しいという場合には、オリンピック終了直後からはじまるであろう、マンション価格の暴落期が過ぎ去るのを待ってから売りに出すのがいいでしょう。

マンション価格が底を打つのがおそらくオリンピックが終了してから3年後ぐらいなると思いますので、そこから売却相場の推移をウォッチして、ご自身的に許容できる価格水準に戻ったら売却するというのが無難なやり方だと思います。

オリンピック直前の時期を狙って売却しようとする際の注意事項

以上のような話をさせてもらうとオリンピックの終了少し前の最高値になる時期を待って、売却しようと考える人がいると思いますので、一つ注意事項を。

あまり欲張って、ギリギリまで待ちすぎない方がいいです。

海外の投資家が売り始めると、価格が急降下しはじめ、その時点での相場価格をはっきり下回るような価格でさえ、売却できないような自体になってしまう可能性が高いからです。

買い手としては待っていれば、待っている分だけ、価格がどんどん下がっていくことがわかっているわけですから買い急ぎませんよね。

要するに供給(売りたい人)は激増するのに、需要(買いたい人)は激減する状態です。

ここに巻き込まれてしまうと本当にマンションを「投げ売り」しなければならないようなことになってしまいます。

そんなことにならないためにもオリンピック前のマンションの売却はオリンピックイヤーのできれば4月ぐらいまでを目途に完結させることができるように、早めに動き出すことをおすすめします。

関東圏以外では多少、違う値動きをすることも

ここまでお話しさせて頂いていることは、あくまで一般論です。

関東圏では、もろにこんな感じの状態になる可能性が高いですが、それ以外の地方では、マンションの売却価格が多少、違う動き方をすることも考えられます。

景気の状態というのは、地方によって異なるものであり、それにともなってマンションの売却価格の動き方も異なってくるからです。

ここ10年ほどでいえばマンションの売却価格が堅調に上昇を続けたのは愛知県の名古屋市周辺エリアでしょう。

トヨタというマンモス企業のさらなる大躍進が、その下支えになってきたのだと思います。

まあ、ここまでの価格水準まであがると一段落といったところでしょうか。

今後、オリンピックの前後関係なくマンションの売却価格が上がっていく可能性があるのが大阪です。

IRや大阪万博の誘致が成功すれば、長年停滞していた地域経済も活性化し、マンションの売却価格にも影響が出ることでしょう。

ただし、誘致に失敗すれば、そのことを織り込んで、既にある程度、上昇しているマンションの売却価格相場がストンと落ちてしまうことも考えられます。

要するに何が言いたいのかといいますと、関東圏以外ではオリンピック以上にその地方独自の景気要因がマンション価格に影響を及ぼすことになるということです。

ですので、地方の方はオリンピック以上にその地方独自の景気要因をしっかりとウォッチしながらマンションを売却するのに良い時期について検討して頂ければと思います。

※今回の記事の内容はあくまで予測的なものです。

景気に影響する要因には当然、オリンピック以外にも色々とあるわけで、実際の景気がどのように変動していくのかについては誰も断言することはできません。

ですので、マンションの売却時期の決定はあくまでご自身の責任と判断で適切に行うようにして下さい。

まとめ

・マンションを売却する時期は一般論としては、オリンピック前がいい

・オリンピック前に売却するなら、あまりオリンピック直前の時期まで待ちすぎないこと

大暴落に巻き込まれる可能性が高くなる。

・地方の方はマンションを売却する時期を考えるにあたって、オリンピック以上に、その地方独自の景気要因に目を向けること。

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